岡山大学のコロナ・アフターケア外来が設立5年、後遺症の実態が明らかに

岡山大学のコロナ・アフターケア外来が設立5年を迎える

国立大学法人岡山大学は、2021年2月に国内2番目となる「コロナ・アフターケア外来」を開設し、今年で5年の歳月を迎えました。この外来では、およそ1,300人の新型コロナウイルス感染症患者の診療に当たり、後遺症の多様性やリスク因子、予後に関する知見を蓄積しています。

コロナ後遺症の実態

近年の研究によって、コロナ後遺症には多様な症状があることが分かりました。特定の臓器に明らかな損傷が見られることなく、患者が経験する体調不良や精神的な孤立感が特徴的です。特に、職場や家庭からの理解を得られないことが、患者の心理的負担を増加させていると報告されています。

大塚文男教授はこの5年間の医療活動を通じて、単なる身体的治療だけでなく、心理的・社会的な側面への理解の重要性を強調しました。コロナ後遺症は身体と心の双方が交差する複雑な障害であり、患者の訴えに対して丁寧に耳を傾ける姿勢が求められています。

研究成果の還元と地域医療の確立

岡山大学病院では、筋痛性脳脊髄炎（ME/CFS）や体位性頻脈症候群（POTS）との関連を研究し、新たな治療法の可能性を探っています。また、酸化ストレスの指標を用いた病態の視覚化にも取り組んでいます。このような多角的な研究は、実臨床の視点から進められ、地域医療の支援に寄与しています。

コロナ後遺症の診療には、多様な専門領域との連携が欠かせません。岡山大学病院は、県外の後遺症診療施設とも連携し、診療ネットワークを通じて情報交換を行い、地域全体の医療モデルの改善を目指しています。

未来に向けて

設立5年を迎えた「コロナ・アフターケア外来」は、今後も患者のニーズに応えるために進化し続けます。研究成果を治療に還元し、患者一人一人に寄り添った支援を提供することが重要です。大塚教授は、「治すことだけが医療ではなく、共に進む姿勢が医療の本質である」と述べており、当外来の活動はその理念を体現しています。

コロナ後遺症についての理解が深まることで、これからも多くの患者が適切な支援を受けられる環境が整っていくことを期待します。