岡山大学が開催したジョブシェア制度による海外業務報告会の詳細

岡山大学がジョブシェア制度に基づく海外業務報告会を開催

2026年2月10日、岡山大学津島キャンパスの共創イノベーションラボにて、ジョブシェア制度に基づく海外業務の報告会が開催されました。この制度は、大学職員が海外での経験を共有し、今後の留学生リクルートに向けた課題を議論することを目的としています。

報告会には、36名の事務職員および教育研究系技術職員が参加し、会場とオンラインでつながりました。開会の挨拶を行ったのは、国際企画課の田村恵課長。彼は参加者に対し、海外での実体験を通じて得た知識を共有する価値を強調しました。

各国での活動報告

報告会の第一部では、ラオスとカンボジアでの業務経験について、4名の職員が報告を行いました。人事課の田中主査、自然系研究科等の金野栞事務職員、学務課の石村祥主任、そして久米井万実事務職員から、それぞれの困難や成功体験が語られました。

続いて、タイでの活動内容についても、産学連携課の大石英果事務職員と学務企画課の河合勇輝事務職員が報告し、それぞれの国で得たインサイトを参加者と共有しました。

さらに課題として、国際企画課の仁井勇佑主任が海外学生リクルートの際に考慮すべき点についてのプレゼンテーションを行いました。これにより、海外での人材獲得に向けた戦略の手がかりを提供しました。

ワークショップでのディスカッション

報告会の第二部では、参加者を3つのグループに分けてワークショップを行い、これからの留学生リクルートの課題について活発に討議しました。仁井主任がファシリテーターを務め、各グループは具体的な問題点や解決策を聞き出しました。

グループワークの最後には、各グループの代表が議論の成果を発表しました。森本由美子人事課長は、全体のまとめとして、参加者の献身的なディスカッションを称賛し、閉会の挨拶を行いました。

青年期のナレッジシェアの重要性

この報告会は、海外業務を通して得られた貴重な経験を整理し、組織全体で活用するための試みでした。ジョブシェア制度は、部局を超えた様々な業務を経験することで、職員個々のスキル向上を狙いとしており、結果的に大学の組織力を高めることに貢献しています。

岡山大学は今後も、地域中核・特色ある研究大学としての役割を果たしつつ、ナレッジワーカーの育成を進めていきます。参加者からは「帰国後の経験を再度振り返ることができた」との声も多く、それぞれの業務に活かす意欲が見受けられました。これからも岡山大学の取り組みに注目していきたいですね。