インフラエンジニアのキャリアと働き方実態調査
株式会社ラクスパートナーズ(新宿区)によって実施された調査は、304名のインフラエンジニアを対象に、キャリアや収入、働き方に関する実態を明らかにしました。この調査結果は、インフラエンジニアリングの現状を理解するための重要なデータとなります。
調査内容の概要
調査の結果、インフラエンジニアの業務内容には主に「セキュリティ」と「構築・設計・運用」が多数を占めていることが分かりました。特に625%のエンジニアがセキュリティ関連の業務に従事しており、セキュリティの重要性が増していることがうかがえます。
特に目立つのは、就業形態に関するデータです。調査対象者の42.4%が自社開発を行っていることから、エンジニアが中長期的なプロジェクトに関与していることが確認されています。その一方で、受託開発や派遣・SESで働いているエンジニアも多く、多様性が見て取れます。
柔軟な働き方の浸透
最近のトレンドとして、ハイブリッド勤務(リモート勤務と出社を組み合わせた働き方)が43.4%、フルリモート勤務が42.8%の割合で選ばれており、これによりフレキシブルな働き方に移行しています。従来の業務の枠を超えて、働く場所は選ばれなくなってきています。
キャリアの多様性
転職回数については、1〜2回経験しているエンジニアが過半数を占める中で、長期的に同じ職場でキャリアを築いているケースも見受けられました。この結果は、エンジニアは業務の特性上、安定した環境を求める傾向があることを示しています。
年収とその向上要因
年収に関しては、500〜700万円がボリュームゾーンとなっており、特に年収が上昇した際の最大額は「51〜100万円未満」が多く見られました。
年収が上がる要因として最も多かったのは「資格取得」であり、エンジニアが専門性を高めるためにどれだけ資格取得に力を入れているかが明らかになりました。その他にも、「マネジメント経験」や「高度な技術領域への挑戦」が年収を上げる要因として挙げられています。
勤務時間の実態
労働時間に関しては、約4割が月間10〜20時間程度の残業があるとのことです。業界全体として、適度な残業時間が維持されており、長時間労働への配慮がなされているようです。休日出勤や夜勤は比較的少ないため、労働環境は整っていると考えられます。
資格取得の傾向
最後に、どの資格が取得されているかに注目すると、「基本情報技術者」が37.5%を占め、次いでネットワーク系の資格やクラウド資格も多く取得されています。これにより、土台となるスキルに加えて、多様な領域でのスキルを身につけることの重要性が高まっています。
まとめ
インフラエンジニアリングは多岐にわたる領域に関与し、職業としての魅力や将来性を感じさせる結果となりました。今後も、資格取得や専門性の維持・強化を通じて、エンジニア達は新たなキャリアを築いていくことでしょう。デジタル化が進む現代において、インフラエンジニアの役割と重要性はますます高まることが予測されます。