国際度量衡局と日本の研究機関が光周波数標準に関する協力を開始

2026年5月12日、川崎市にて国際度量衡局（BIPM）、理化学研究所、島津製作所が光周波数標準（OFS）に関する覚書に調印し、今後の協力体制が整いました。この協力は、国際的な時間や周波数計測における可搬型光周波数標準が果たすべき役割を明確にし、共同調査や検討を進めるための重要なステップとなります。

光周波数標準の重要性

光周波数標準は、光格子時計や単一イオン光時計など、原子やイオンの光遷移に基づいており、従来のマイクロ波基準（例：セシウム原子時計）よりもはるかに高い安定性と精度を誇ります。将来的には、「秒」の再定義に向けた取り組みが進められる中で、光周波数標準同士の国際的な整合性を確保することが求められています。これにより、各国の計量研究所が開発中の周波数標準を相対誤差10⁻¹⁸という非常に高い精度で比較し、協定世界時（UTC）への整合的な寄与が可能になります。

新たな取り組みの枠組み

今回の調印により、BIPM、理化学研究所、島津製作所の他にも産業技術総合研究所計量標準総合センター（NMIJ）が関与する形となります。このプロジェクトは他国の計量研究所や関連機関も平等な条件で参加できるオープンな体制を目指しており、国際共同研究の価値を高めるものです。こうした取り組みは、将来的な「秒」の再定義に向けた新たな指針となり、国際社会全体において時間の測定がさらに進化することが期待されています。

調印式の模様

川崎市で開催された調印式には、関係者が一堂に会し、光周波数標準に対する重要性と取り組みの意義を共有しました。地域の研究機関が国際的なプロジェクトに関与することで、埼玉エリアでも科学技術の発展が活発に進んでいることを実感できる瞬間でした。

今後の展望

近い将来、光周波数標準のさらなる発展が期待される中、調印式での合意がいかに実を結ぶかが注目されます。新たな「秒」の定義がどのように形成され、国際的な基準にどのように影響を与えるのか、今後の展開を見守りたいと思います。科学技術の進歩が私たちの生活にどのように寄与していくのか、その行方にも注目が集まります。